EH_NO.242【特集】第16回エレクトロヒートシンポジウム

①LTD 管理冷却水処理による省エネソリューションサービス【オルスマートCW】

田 熊　康 秀　（たくま やすひで）

オルガノ株式会社 ソリューション推進室 エネルギーソリューション推進リーダー

結 城　啓 之　（ゆうき ひろゆき）

三菱重工サーマルシステムズ株式会社 大型冷凍機技術部設計課 主席技師

関 野　　知　（せきの さとる）

三菱電機エンジニアリング株式会社　和歌山事業所　空調冷熱 SE 部  空調冷熱 SE 第一課 専任技

益 子　暁 弐　（ましこ あきじ）

クラフトワーク 株式会社 専務取締役

EH_NO.240【特集】環境に配慮した省エネ技術の取り組み

①グリーン冷媒を用いた熱風ヒートポンプ エコサーキット 100 の開発

平 野　真 理（ひらの まり）

株式会社前川製作所 産業熱エネルギー部門 営業グループ

 要約　国際社会が「脱炭素時代」へ突入した今、産業界においては加温や乾燥といった高温度域設備に、 今後いっそう化石燃料の削減等が求められると考える。加えて、ヒートポンプを含めた熱源機器は、地 球温暖化係数が高い代替フロンに対する早期の冷媒転換が課題であり、環境配慮型冷媒の採用も急務で ある。当社では、オゾン層を破壊せず温室効果も低いグリーン冷媒を使用した熱風ヒートポンプ「エコサー キット 100」を開発・市場投入した。本稿では本製品の技術と開発経緯、適用の事例及びその効果につ いて紹介する。

②（株）ササクラの MVR 導入事例の紹介

井 上　智 裕（いのうえ ともひろ）

株式会社 ササクラ 水処理事業部 部長代行

要約　（株）ササクラの MVR 型蒸発濃縮装置、当社製品名 VVCC（Vacuum Vapor Compression Concentrator）は「蒸発濃縮工程には大量のエネルギーを必要とする」という従来のイメージを覆す、 エネルギー消費を最小限に抑えた高効率な装置である。蒸発濃縮工程は、さまざまな工場に存在するが、 今回は有価物回収にも適用している晶析装置やZLDにMVR型蒸発濃縮装置を活用した事例を紹介する。

【特別寄稿】農業用ヒートポンプの普及に向けて

三 澤　俊 哉（みさわ　としや）

一般社団法人農業電化協会

要約　10 月になっても暑い日が続き、クールビズのビジネスマンを多く見かけた。この号が発行される 頃はどうなっているかわからないが、地球温暖化は年々その厳しさを増しており、温室効果ガスの削減 は待ったなしである。農林水産分野におけるエネルギーは、約 90％が化石燃料であると言われているこ とから、農林水産業の電化・電動化は喫緊の課題である。その一環として農業用ヒートポンプの普及が 求められているが、なぜ普及しないのだろうか。

EH_No.239（【特集】電気加熱エネルギーにおけるシミュレーション技術の最先端）

①ヒートポンプの導入効果を定量評価できる 産業用ヒートポンプシミュレーターの開発

占 部　 亘（うらべ　わたる）

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構　省エネルギー部　主査

宮 岡　洋 一（みやおか　よういち）

学校法人早稲田大学　総合研究機構　主任研究員

鄭　宗秀（ちょん　じょんす）

学校法人早稲田大学　理工学術院　総合研究所　准教授

齋 藤　 潔（さいとう　きよし）

学校法人早稲田大学　理工学術院　教授

渕 上　英 紀（ふちかみ　ひでき）

株式会社前川製作所　技術企画本部　技術研究所　課長補佐

町 田　明 登（まちだ　あきと）

株式会社前川製作所　技術企画本部　執行役員

豊 田　俊 介（とよだ　しゅんすけ）

一般財団法人金属系材料研究開発センター　磁性・先進技術研究部長

要約　新エネルギー・産業技術総合開発機構、未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合、早稲田大学、 前川製作所、金属系材料研究開発センターは、産業用ヒートポンプの導入効果を定量評価できる「産業 用ヒートポンプシミュレーター」（以下、本シミュレーター）を開発した。本シミュレーターは、簡単な 入力と操作で、工場に産業用ヒートポンプを導入した場合の一次エネルギー消費量と CO2 排出量を短時 間で高精度に試算でき、産業用ヒートポンプの導入検討のための時間とコストを大幅に削減できる。今後、 本シミュレーターを用いて産業用ヒートポンプの導入効果を具体的に示していくことで、未利用熱の有 効活用を推進し、2050 年カーボンニュートラル社会の実現への貢献を目指す。

EH_No.238、239（【特別寄稿】）

①アジア諸国における産業用ヒートポンプ 市場動向（前編）

八 尾　怜 伽（やお　れいか）

株式会社 富士経済 エネルギーシステム事業部 第二部一課

清 水　耕 平（しみず こうへい）

株式会社 富士経済 エネルギーシステム事業部 第二部一課

要約　アジア諸国の産業用ヒートポンプ市場は、導入政策の有無や業界団体・研究機関による活動、現 地メーカーや欧州・中国系大企業の製品展開状況などによって、国ごとに大きく異なる。本稿では、富 士経済が実施したアジア諸国の産業用ヒートポンプ導入状況の調査結果を全 2 回に分けて概説する。ア ジア諸国における産業用ヒートポンプ市場は大きく黎明期・成長期・普及期に分けられ、産業用ヒート ポンプの導入が限定的な地域ほど研究機関が、進んでいる地域ほど業界団体が普及活動に携わる傾向に ある。産業用ヒートポンプの公開導入事例は、黎明期市場では欧州系大企業による事例に限られるが、 成長期・普及期市場では欧州・中国系大企業だけでなく現地メーカーによる導入ケースもみられる。

①アジア諸国における産業用ヒートポンプ 市場動向（後編）

要約　アジア諸国の産業用ヒートポンプ（HP）市場は、導入政策の有無や業界団体・研究機関による活 動、メーカーの製品展開状況などによって、国ごとに大きく異なる。本稿では、富士経済が実施したア ジア諸国の産業用ヒートポンプ導入状況の調査結果を全 2 回に分けて概説する。アジア諸国の中でも特 に東南アジアにおいて、産業用ヒートポンプを展開しているメーカーは現地系、欧米系、中国系、韓国 系に分類され、2010 年代前半から導入を始めている。現地系と中国系は幅広い産業用ヒートポンプを 展開しているのに対し、欧米系と韓国系は大型の水熱源ヒートポンプに特化しているのが特徴である。

EH_No.237（【特集】ヒートポンプによる工場廃熱活用事例）

①東京電力EPの脱炭素に向けた取り組み ～切り札はヒートポンプ～

渡 邊　一 夫（わたなべ　かずお）

東京電力エナジーパートナー株式会社　法人営業部　産事業ユニット　副部長

要約　地球温暖化防止のため温室効果ガス抑制が世界的に急加速する最中、日本政府は昨年の 10 月に 「カーボンニュートラル」を宣言した。産業界においても、省エネ対策が法規制と支援策の両面から推進 されており、産業用ヒートポンプに対する期待は高まる一方である。東京電力 EP（エナジーパートナー） では、お客さま企業における CO2 抑制という経営課題に対して、省エネコンサルとヒートポンプを活用 した未利用エネルギーの有効利用を当社施設「アイスクエア」を通じて提案している。今回は、この「ア イスクエア」での提案コンセプト「燃焼式からヒートポンプ式への熱利用」について説明させていただく。 また、ベンダーフリーという立場から、各種メーカーの高効率ヒートポンプの導入事例について現場の 技術者の方々の工夫も織り交ぜて紹介させていただく。

②最新の空調・熱源システム最適化技術と産業用途への適用事例

室 井　邦 雄（むろい くにお）

東芝キヤリア株式会社 システム技術センター 営業技術部 部長

要約　多くの企業が直面している地球環境悪化、労働人口減少、キャッシュフロー改善、With コロナと いった課題の解決に貢献するため、当社は空調・熱源・換気機器とその関連サービスの提供を通じて多 くのソリューション提案活動を行っている。その一環として、2003 年に業界で初めてモジュール型空 冷ヒートポンプ式熱源機を発売して以降、様々な技術革新を成し遂げ、日本国内のセントラル方式の空調・ 熱源システム市場におけるモジュール型空冷ヒートポンプ式熱源機のディファクトスタンダード化を実 現した。近年では、空調・熱源機器本体の更なる最適化はもちろんのこと、空調・熱源システム全体の 更なる最適化が図られてきた。本稿では、最新の空調・熱源システム最適化技術の特徴を紹介するとと もに、一般空調用途への適用に加えて着実に実績を積み上げてきた産業用途へのモジュール型空冷ヒー トポンプ式熱源機の適用事例を紹介する。

③食品工場における冷却工程の廃熱活用

江 原　　 誠　（えはら まこと）

株式会社 前川製作所 ソリューション事業本部 

アドバンストシステム部門 営業グループ  食品熱エネルギーチーム

要約　食品工場では加熱する工程と同時に冷却する工程があり、どちらもエネルギーが使われている。 冷却のエネルギーを与えるだけで同時に加熱ができれば、加熱のエネルギーが大幅に削減される。食品 工場は商品の切り替えが早く、ライン変更や人手不足に対応することが優先され、エネルギーについて は検討順位が下がっている。そこで、カーボンニュートラルに向けてヒートポンプが果たす役割を検討 していく。

④空気熱源ヒートポンプを用いた熱回収提案

堤　友 哉（つつみ　ゆうや）

三菱重工サーマルシステムズ株式会社　営業部　熱ソリューション営業課　主任 

要約　産業分野に高効率であるヒートポンプを普及させることにより、大きな省エネルギー化および低 炭素化の実現が期待されている。一方、工場では常に熱を発する機械からの排熱により、工場内が昇温 されているため、作業環境改善や製品冷却を目的に、更にエネルギーを利用していることが多い。その為、 機械からの工場内に排気されている熱を活用することによりヒートポンプ機器の効率向上に加え、室外 機から放出される冷排風を利用することによる暑熱対策の実施や冷却設備停止の実現を行うことによっ て、さらなる削減効果と省エネ化、地球温暖化防止に貢献できると考える。

岡 田　和 人（おかだ かずと）

株式会社神戸製鋼所 冷熱・エネルギー部 技術統括マネージャー

要約　CO2 排出量削減の観点から、温室効果が高い現行の代替フロンに対する規制が進んでおり、この ためヒートポンプ等の熱源機器に対しては低 GWP 冷媒への早期転換が求められている。本稿では、当 社におけるスクリュ式ヒートポンプチラーの低 GWP 冷媒化に向けた技術開発状況と、市場投入した低 GWP 冷媒対応高温ヒートポンプ「HEM-HR-GN/GL シリーズ」の特徴、その導入メリット試算結果に ついて紹介する。

⑥低GWP冷媒R32を採用した空冷チラー

小 林　大 悟（こばやし　だいご）

ダイキン工業株式会社　空調営業本部　テクニカルエンジニアリング部

要約　近年、世界では地球温暖化への対応として、環境負荷の少ない冷媒への転換が急がれており、 2016 年に発効されたモントリオール議定書のキガリ改正では、批准国は HFC 冷媒 の温暖化影響度を 段階的に削減することが義務付けられている。産業用途では大量の冷媒を使用するチラーが多く、当社 においてもチラーの地球温暖化影響度を低減することが環境貢献に大きく寄与するものと考えており、 本稿では、この地球温暖化係数を抑えた冷媒 R32 を採用した空冷チラーについて紹介する。

EH_No.236（【特集】第15回エレクトロヒートシンポジウム）

①欧州における産業用ヒートポンプの 市場概観と技術開発動向

甲斐田　武延（かいだ　のぶたけ）

一般財団法人電力中央研究所 エネルギーイノベーション創発センター 主任研究員

要約　近年、欧州では脱炭素化に向けた高効率な産業電化技術として産業用ヒートポンプが注目されて いる。産業用ヒートポンプの研究開発が活発化しているだけでなく、多数の製品が市場に登場し、導入 事例も報告されてきた。これらの情報は日本における産業用ヒートポンプの研究開発や普及拡大に向け た活動の参考になると考えられる。そこで、本稿では、日本における今後の活動への示唆を得ることを 目的に、欧州における産業用ヒートポンプの動向を調査した結果の概要を紹介する。

②アンモニア蒸留分離プロセスの省エネ革新と 窒素資源の循環利用に資する ヒートポンプ式アンモニア回収装置の開発

池田　博史

木村化工機株式会社 開発部 部長

要約　本装置は、新開発したヒートポンプと全く新しい蒸留システムの融合により、排水等に含まれる 低濃度アンモニアの濃縮効率を飛躍的に向上させ、既存蒸留システムの高効率化のみならず、窒素資源 であるアンモニアの循環利用に資するものである。アクリル繊維原料や半導体製造工程で使われるアン モニアは、最終的には低濃度の排水となり、その濃縮分離に要する蒸留工程においてはエネルギーの多 消費が課題であった。そこで、①蒸留塔を通常の 1 塔から 2 塔に分割し、塔頂での発生熱を回収するこ とで、ヒートポンプの熱源水に利用、②最大 70℃を熱源に 95℃温水の取出しが可能なヒートポンプを 新開発、③ユーザー別に個別検討が可能な熱解析ソフトの開発などを行い、半世紀以上にも亘り進化し ていない従来の蒸留システムに比べ原油換算で 75.5％の省エネを実現した。

③自動車塗装工程における排熱回収システム 導入を中心とした省エネルギーへの取組み

松 元　　寛

日本ファシリティ・ソリューション株式会社（JFS）　都市 ES 推進室　主幹

要約　本取組みは、株式会社 SUBARU 矢島工場における自動車塗装工場の建替に際し、株式会社 SUBARU とエネルギーサービス事業者である日本ファシリティ・ソリューション株式会社が連携し、「温 める」「冷やす」を繰り返す塗装工程において排熱回収システムを構築することで、加熱・冷却に関わる エネルギー使用を合理化した事例である。具体的には、①放熱ロス等の削減を目的とした蒸気レスシス テムの採用②冷却塔で放熱していたコンプレッサー等の排熱を熱源とした熱回収ヒートポンプの導入③ 冷熱製造時に発生する温排熱を加熱工程へ利用する熱回収ターボ冷凍機の導入を実施した。システム導 入後は、温湿度・塗装仕様など常に変化する状況に応じて熱源システム制御に関わる設定値のチューニ ングを実施している。これらの取り組みにより、従来のターボ冷凍機＋蒸気ボイラシステムと比べ、一 次エネルギー消費量（原油換算）で 37.0％の削減（▲ 1,410 kL/ 年）を達成した。

EH_No.234（【特集】環境・省エネ技術）

坂口　勝俊

一般社団法人 日本エレクトロヒートセンター 業務部 課長 （現 四国電力株式会社）

池田　博史　

木村化工機株式会社 開発部 部長

要約　本装置は、新開発したヒートポンプと全く新しい蒸留システムの融合により、排水等に含まれる 低濃度アンモニアの濃縮効率を飛躍的に向上させ、既存蒸留システムの高効率化のみならず、窒素資源 であるアンモニアの循環利用に資するものである。アクリル繊維原料や半導体製造工程で使われるアン モニアは、最終的には低濃度の排水となり、その濃縮分離に要する蒸留工程においてはエネルギーの多 消費が課題であった。そこで、①蒸留塔を通常の 1 塔から 2 塔に分割し、塔頂での発生熱を回収するこ とで、ヒートポンプの熱源水に利用、②最大 70℃を熱源に 95℃温水の取出しが可能なヒートポンプを 新開発、③ユーザー別に個別検討が可能な熱解析ソフトの開発などを行い、半世紀以上にも亘り進化し ていない従来の蒸留システムに比べ原油換算で 75.5％の省エネを実現した。

EH_No.231（【特集】製造プロセス改善特集～省エネ脱炭素・品質や生産性向上）

室井　邦雄　

東芝キヤリア株式会社　システム技術センター　営業技術部　部長

　MVR（Mechanical Vapor Recompression）は、ヒーターで発生したベーパーを蒸気圧縮機で断熱圧縮することで昇温・昇圧し、自己の加熱源とする技術である。その省エネルギー性は、極めて高く、COP ＝ 40 に到達する程である。当社では、40 年以上前にMVR 技術を確立しており、これまでに糖液、乳業などの食品プロセスの省エネに多数の実績を持つ。本稿では、関西の食品会社に納めたアミノ酸ポリマー水溶液のMVR 型蒸発濃縮装置の導入事例を解説するとともに、当社が技術的な優位性を持つMVR の蒸留プロセスへの適用についても紹介する。

吉本　智計

株式会社ナカキン

軽合金事業部　技術部　設備技術課　主任
加藤　順一

株式会社中央発明研究所

技術部
村田　裕希

関西電力株式会社

大阪北法人営業本部　エンジニアリンググループ

　株式会社ナカキンでは、鋳造製品の品質・信頼性向上を目的として「含浸」を行なっている。含浸処理を施すことで含浸廃水が発生するが、廃水中に含まれる含浸剤は熱硬化樹脂であるため、廃水濃縮用の蒸気ドライヤの熱により硬化物が析出・固着するという課題があった。そのため、熱気立ち込める高温環境にて、頻繁に硬化物の除去メンテナンス作業を余儀なくされる過酷な労働環境にあった。また、ボイラ損失・放熱損失・熱交換損失等、多量の熱損失も発生していたため、エネルギー効率も優れたものではなかった。そこで、ヒートポンプ技術を活用し、含浸廃水濃縮に対応できる蒸発濃縮装置の開発・導入を行なった結果、メンテナンス性およびエネルギー効率の双方の観点から、大幅な改善効果を得ることができた。さらに、副産物である再生水を有効利用することで、水使用量削減という二次的効果も得ることができた。本稿では、その事例について紹介を行う。

村上　　洋

東芝キヤリア株式会社　

九州支社　九州システム技術担当　グループ長

鈴木　　聡　

一般社団法人 日本エレクトロヒートセンター

副会長

吉元　龍太郎

三菱電機住環境システムズ株式会社

関西支社　商品本部　空調冷熱商品部　産業冷熱営業課

　CO2 削減という課題に対して、様々な形での解決に向け検討が進んでいる。「未利用熱」の有効活用により、エネルギーを効率良く利用することで、課題解決に貢献した導入事例は多数ある。本稿では、従来捨てていた排水や下水から、熱を回収し、熱エネルギーを有効に利用する「熱回収型水熱源ヒートポンプ」を用いることで、温熱需要に対応したシステムを紹介する。それは未利用熱の利用で効率的なエネルギー利用に貢献し、CO2 削減、省エネルギーを図るヒートポンプ技術を活用したシステムであり、今後の低炭素社会へ貢献するシステムである。

澁谷　誠司

三菱重工サーマルシステムズ株式会社　

営業部　熱ソリューション営業課長

　高効率ターボ冷凍機は空調熱源や生産プロセスの冷却熱源として多く採用されている。一方、省エネルギーのニーズから蒸気加熱に替わる温熱源が求められているが、その負荷は50℃以下の温水で対応できる加熱負荷も多い。事例としてターボ冷凍機の凝縮廃熱を温水として利用する熱回収型ターボ冷凍機が半導体工場や飲料工場などで使用されている。さらに、冷却負荷がない冬季であっても工場廃熱を熱源とするヒートポンプ型ターボ冷凍機が自動車組立工場などで利用されている。加熱負荷を適正な温度レベルに見直すことで、高効率に温水を供給できる熱回収型およびヒートポンプ型ターボ冷凍機の適用範囲を拡大し、さらなる地球温暖化防止に貢献できると考える。

大下　　悟

三浦工業株式会社　

熱利用機器技術部　熱利用機器技術課　チーフエンジニア

　現在、三浦工業（社長･宮内大介）では熱･水･環境を包括的にとらえた工場トータルソリューション提案のため、主力商品である小型貫流蒸気ボイラ単体の効率向上だけでなく、工場全体の効率向上化に目を向け、未利用熱の有効活用、熱エネルギーを活用した減電など様々な省エネ機器の開発、提案から納入後のメンテナンスまでを行っている。本稿では、弊社の未利用熱活用に資する省エネ機器と、その導入事例、導入メリットについて紹介する。

佐藤　　彰

理研ビタミン株式会社　

大阪工場　環境保全課
小川　裕之

関西電力株式会社　

東京法人営業本部　エンジニアリンググループ

　理研ビタミン株式会社大阪工場では、2018 年7 月、コンプレッサー室の環境改善を目的とした循環加温ヒートポンプCAONS140L（以下、｢CAONS｣という）を導入した。熱源機自体をコンプレッサー室に設置することで、CAONS から排出される冷風（以下、｢排冷風｣という）でコンプレッサー室の室温を下げ、暑熱環境下でもコンプレッサー異常を起こすことなく安定した設備運用を実現している。また、温熱は近接した蒸気ボイラー補給水を加温することで、省エネも両立させることができている。
今回は、コンプレッサー室の室温計測結果と、ヒートポンプ導入により想定される経済効果について報告するとともに、実際の計測結果により得られたヒートポンプの稼働状況ならびに成績係数（COP）等について検証した結果についても併せて報告する。

早 山　文 人

株式会社ダイキンアプライドシステムズ

エンジニアリング本部 設計部

　ヒートポンプ技術は、人を対象とした一般空調および、10 ～ 20℃の中温領域において冷房および暖房に広く利用されている。近年は、産業分野の加熱源として高温領域まで利用範囲を広げてきている。
一方、冷却が主となる冷蔵・冷凍領域でもデフロスト、加温などでヒートポンプを利用することにより保管品などの品質保持、省エネ性の向上などが図ることができる。本稿では冷蔵・冷凍領域における逆サイクルホットガス技術によるヒートポンプ活用事例を2 例紹介する。

室井　邦雄

東芝キヤリア株式会社　

システム技術センター　営業技術部　部長

　日本国内のセントラル方式空調市場において、モジュール型ならではの様々なメリットを活かして普及拡大してきたモジュール型空冷ヒートポンプ式熱源機であるが、一般空調用途や生産プロセスの冷熱用途に比べて、蒸気などの燃焼式熱源機が主流である生産プロセスの温熱用途では普及途上である。
そこで、高効率なヒートポンプをもっと普及拡大して地球温暖化防止に貢献するため、熱源システム全体でのエネルギーロスを最小限に抑えつつ、燃焼式熱源機とのエネルギーベストミックス制御を容易に構築可能な新しいモジュール型空冷ヒートポンプ式熱源機「ユニバーサルスマートX+（プラス）」を開発した。

　本稿では、その特徴を紹介するとともに、着実に実績を積み上げてきた生産プロセスの温熱用途における採用事例を紹介する。

岩澤　賢治

 MDI 株式会社　代表取締役

　排熱・低温熱・未利用熱の活用ニーズが高まっている昨今、実際の現場では熱が有効利用されることなく大量廃棄されているのが現状である。その多くが『熱交換』というものが最適化されていない、または既存の設備をそのままに引き継いでいるだけで具体的にどうしていいか分からないという現場がほとんどである。本稿では工場廃熱の活用における熱交換器の基本的な考え方や種類、設計のポイント、具体的な活用事例についてご紹介する。

「熱回収ソリューション『水熱利用システム』自動車部品工場への導入事例」

「食品工場における最新型ヒートポンプ導入事例と最適運用に向けた取組みについて」

　　　大野　章仁　日本食研株式会社　千葉工場　エンジニアリンググループ　専任課長　他　

「食品工場・医薬品工場への廃熱回収システム導入事例」

　　　深澤　篤志　日本電技株式会社　事業本部　事業推進部　産業ソリューション推進室　室長代理

「熱回収ヒートポンプシステムと産業用途での適用事例の紹介」

　　　田下　友和　株式会社神戸製鋼所　冷熱・エネルギー部　冷熱営業室　課長　他

「廃熱利用・冷温熱同時供給が可能な二種類の熱風ヒートポンプの紹介」

　　　米田　弘和　　株式会社前川製作所　エネルギー部門リーダー　次長

「グラビア印刷機の乾燥理論と省エネ型排気廃熱回収システム「E-SAVE」

　　　Yong-Suk Mun　日本サーキュレート株式会社　他

「糖液および溶剤の濃縮工程におけるMVR 型の蒸発および蒸留装置の導入事例」

　　　松尾　洋志　木村化工機株式会社　エンジにアリング事業部　技術部　部長

「廃水濃縮におけるMVR導入事例」

　　　井上　智裕　株式会社ササクラ　水処理事業部　東京水処理営業室　室長

「蒸気ブロワー導入による省エネ事例～ VOC 脱着工程への適用と今後の展開～」

　　　生野　満　株式会社四葉製作所　取締役　他

「低エクセルギー損失社会を実現する熱交換器開発の最前線」生産技術研究所　教授

　　　鹿園　直毅　国立大学法人東京大学

「酢酸蒸留塔用MVR の開発」

　　　佐野　光男　株式会社IHI 回転機械エンジニアリング　プロセス圧縮機BU　設計部　部長

「ピンチテクノロジーを用いた工場へのヒートポンプ導入の進め方」

　　　松田　一夫　元千代田化工建設株式会社　他

「省エネ型アンモニア蒸留装置の開発」

　　　佐藤　輝幸　木村化工機株式会社　エンジニアリング事業部　技術部

「環境対応型過熱水蒸気乾燥の開発」

　　　髙澤　雄次　株式会社前川製作所　エネルギー部門　監事

長野　克則

北海道大学大学院　教授

井場　功

　中部地区の航空機部品製造工場の塗装設備に新規導入された換気空調システムにヒートポンプを導入するとともに、省エネ空調制御やポンプの搬送動力を削減する新方式の変流量制御を採用することにより、同工場の既設塗装設備と比較して大幅な省エネを図るとともに、システムのロバスト性や将来の拡張性を考慮した。同工場の既設塗装設備のシステムとの比較により従来の課題をどう解決し、更に省エネを図ったかを解説する。

村瀬　勝俊

名糖産業株式会社

八王子工場 工場長代理　他

大脇　淳一

三菱電機エンジニアリング株式会社

和歌山事業所 システム技術部 冷熱SE 第一課

本多　博之

三菱電機株式会社

冷熱システム製作所 営業部 空調営業課

樋口　幸平

ダイキン工業株式会社

空調営業本部 テクニカルエンジニアリング部

三橋　　太

高砂熱学工業株式会社

東京本店設計部 参事

飯田　晃弘

株式会社大川原製作所

開発部 部長

北山　英博

株式会社前川製作所

東広島工場　小型パッケージ製造部門　営業チームリーダー

根本　源太郎

大川原化工機株式会社

開発部 部長

吉田　　茂

三菱重工サーマルシステムズ株式会社

空調機技術部 ヒートポンプ設計グループ

飯田　晃弘

株式会社大川原製作所

開発部 部長（㈱大川原製作所・秦野市・関西電力㈱共同研究体）

井上　和茂

一般社団法人　日本エレクトロヒートセンター

原田　光朗

東京電力エナジーパートナー株式会社

E&G 事業本部 部長

深澤　篤志

日本電技株式会社

東京本店 産業ソリューション部 課長

松尾　洋志

木村化工機株式会社

エンジニアリング事業部技術部 部長

湯淺　升夫

株式会社 ササクラ

水処理事業部 東京水処理営業室

石井　直人

三菱UFJ リース株式会社

環境・エネルギー事業部

松尾　洋志

木村化工機株式会社　エンジニアリング事業部技術部　部長

中西　俊成

木村化工機株式会社　エンジニアリング事業部技術部　主事

木内　崇文

新日鉄住金エンジニアリング株式会社

技術開発研究所　マネジャー

須沼　俊輔

富山市　環境部　環境政策課　主任

小畑　和敏

有限会社メルヘンローズ　代表取締役

浜辺　純史

日立アプライアンス株式会社

関東・広域支店　ファシリティ営業二部　部長代理

⑥国内の穀物乾燥における「常温定湿乾燥システム」について

黒田　剛史

ヤンマーグリーンシステム株式会社

農産施設部

北山　英博

株式会社前川製作所　ユニモ事業化部門　営業グループ　リーダー

江川　　寛

福良エンジニアリング株式会社

代表取締役

赤石　拓也

株式会社前川製作所

エネルギーブロック高温ソリューショングループ

桑原　　崇

サイエンス株式会社

代表取締役

田中　琢磨

株式会社クロセ

営業本部　東京営業部

中山　真太郎

株式会社ササクラ

水処理事業部　東京水処理営業室

中西　俊成

木村化工機株式会社

エンジニアリング事業部技術部　主事

望月　　淳

三菱UFJ リース株式会社

環境・エネルギー事業部

①空冷高効率ヒートポンプチラー「コンパクトキューブ　EAHV形」の開発　

東芝キヤリア株式会社　技術本部 熱源設計部

冨士　剛志

ダイキン工業株式会社

空調営業本部カスタマーサポートセンター　技術グループ

辻本　孝二

株式会社ダイキンアプライドシステムズ

ファクトリー機器部　機器システムグループ

杉山　清隆

株式会社東洋製作所

プラント営業部営業3 グループグループ長

平野　直樹

中部電力株式会社

技術開発本部　電力技術研究所　超電導プロジェクト　研究主査

井場　　功

一般社団法人日本エレクトロヒートセンター

ヒートポンプ技術部会　前部会長
東芝キヤリア株式会社　システム技術部　主幹

楠　　健司

株式会社　日阪製作所

熱交換器事業本部　設計開発部　設計開発課　課長代理

田中　琢磨

株式会社クロセ　営業本部　東京営業部

森松工業株式会社　企画開発課

時田　靖己

ルネサスセミコンダクタ九州・山口株式会社

環境工務部　プラント技術課　主任
竹島　天範

ルネサスセミコンダクタ九州・山口株式会社　環境工務部

プラント技術課　主任
松浦　頼昭

株式会社日立製作所　インフラシステム社

環境エンジニアリング事業部　課長

松浦　　恵

ダイキン工業株式会社

空調営業本部　テクニカルエンジニアリング部　技術担当課長